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系統識別號 U0002-2002201315292000
中文論文名稱 日本殖民地時期台北的都市發展與私鐵經營-以台北鐵道為例-
英文論文名稱 Relations of the urban development and railway opening in the period of Japanese occupation-Case study of the area along the Taipei Railway-
第三語言論文名稱 日本植民地期の台北における都市発展と私鉄経営─台北鉄道を事例に─
校院名稱 淡江大學
系所名稱(中) 日本語文學系碩士班
系所名稱(英) Department of Japanese
學年度 101
學期 1
出版年 102
研究生中文姓名 廣野聰子
研究生英文姓名 Satoko HIRONO
電子信箱 satoko-hirono@hotmail.co.jp
學號 699100482
學位類別 碩士
語文別 日文
口試日期 2013-01-12
論文頁數 168頁
口試委員 指導教授-馬耀輝
委員-陳伯陶
委員-劉長輝
中文關鍵字 鐵道  鐵路  台灣  台北鐵道  都市發展  殖民地時代 
英文關鍵字 Railway  Taiwan  Taipei Railway  Urban development  Colonial period 
第三語言關鍵字 鉄道  台湾  台北鉄道  都市発展  植民地時代 
學科別分類
中文摘要 本研究以殖民地時期台灣唯一與官營鐵道同一規格所建設的私鐵-台北鐵道為事例,考察因鐵道開通所造成的都市空間的變化與企業行為間的關係。
  在台灣總督府的方針下官設鐵道的台灣鐵道負責長距離都市間運輸,而私設鐵道則扮演地區運輸的角色,並以此模式來擴充鐵道交通網。在此歷史背景下台北鐵道便在繼承擁有傲人成績並做為連結台北郊外山區與台北都市間物流動脈的輕便鐵道後所發展成的負責地區運輸的鐵道公司。
台北鐵道的成立背景與強力推動由民間企業努力擴充地區交通的台灣總督府息息相關,乃是由獲得總督府授意的內地人企業家出資所成立的公司。總督府亦因以事前預估營運初期將會經營不善而允諾將提供某種程度的政府補助。
但因預測外的不景氣與災害的影響,開業後即使經過十年仍無法改善公司的營運。而改善營運不順局面的便是伴隨台灣經濟成長所帶來的台北的都市發展與其郊外化。台北鐵道沿線地區在1930年代後內地人定居的情形增加,且台北的內地人多為白領階層,因此透過台北鐵道來通勤的需求便有所增加。
  在社會及經濟背景的變化下,台北鐵道從以貨物運輸及觀光為主體的鐵道轉換為擔當通勤運輸大任的都是鐵道。另一方面,作為補完總督府官設鐵道的地區鐵道-台北鐵道,亦可觀察出其於台灣的經營者、出資者及使用者皆以內地人為主體的「地區」鐵道的一面。
英文摘要 In colonial Taiwan, a lot of railroads ware constructed by the government-general or private capital. The government-general railroad was a truck line connected with North to south. private railways had a lot of freight transportation, but Passenger transport ratio was relatively small.
Taihoku Railway connected with Taipei to Xindian, was the only railway company that had same track gauge as government-general railroad and that professional railway company in colonial Taiwan. Taihoku Railway Company was established in 1919 and railway operation began in 1921. In the first half of company’s history, it suffered economic crisis so railway operation was severely hovered. Around in 1930, company’s Financial information became hopeless situation and considered government-general purchase or continued to business. It formed no conclusion in that time, but from 1935 onward, the performance suddenly began recovering and growing. Because it made remarkable progress that Taipei City development and industry development on an extensive scale in Taiwan.
Along Taihoku Railway line, it located in outskirts of Taipei City and that area had high ratio of Japanese residents. Most of Japanese got white-collar jobs so increasing Japanese residents mean increasing commuter. These commuter transportation differed from general private railway traits in colonial Taiwan. Reflecting Taipei urban development , Taihoku railway had a property of commuter rail load and that was most markable feature. however, there is some doubt as Taihoku railway was truly “public transport”. Taihoku railway located the area of high ratio of Japanese residents. Considering occupational differentiation between Japanese and Taiwanese, it must took on the character of “the governing classes’ rail load”.
第三語言摘要 本研究は、植民地統治期の台北において台湾唯一の官営鉄道と同じ規格で作られた私鉄である台北鉄道を事例に、鉄道開通による都市空間の変化と企業行動との相関関係について考察を試みたものである。
 台湾総督府の方針により台湾鉄道は官設鉄道が長距離都市間輸送、私設鉄道が地域輸送を担うという役割分担のもと鉄道交通網を拡充させてきた背景があるが、台北鉄道は台北郊外の山地と台北とを結ぶ物流の動脈を担った軽便鉄道にルーツを持ち、台湾でも指折りの成績を誇っていた軌道を継承した、地域輸送を担う鉄道会社であった。
 台北鉄道の成立背景には地域交通の拡充を民間企業の企業努力に委ねるという台湾総督府の強い姿勢があり、総督府の意を受けた内地人企業家が出資を募って立ち上げた会社であって、総督府側も営業開始初期の経営不振は予想の範囲内であり政府補助を与えた上での鉄道営業を前提としていた。
 ところが予想外の不景気や災害によって、開業から10年間の会社の経営は不振を極める。
 その不振局面を転換させたのが、台湾の経済成長に伴う台北の都市発展また郊外化の進展であった。台北鉄道沿線地域は、特に1930年代以降内地人が多く居住するようになり、また台北の内地人は多くがホワイトカラー層であったことから、彼らが台北鉄道の通勤・通学需要を担うようになったのである。
 これらの社会的・経済的背景の変化は、台北鉄道を貨物輸送と観光輸送主体の鉄道から、通勤輸送を担う都市鉄道への転換を進めていった。一方で、総督府の官設鉄道を補完する地域鉄道であった台北鉄道は、台湾にあって経営者、株主、利用者がいずれも内地人主体であるいう一面も見せる「地域」鉄道であった。
論文目次 目次 i
表目次 iv
図目次 v
注 viii
第1章 序章 1
第1節 研究動機 1
第2節 先行研究の整理 2
第3節 研究方法 6
第4節 研究目的と事例地域 8
第5節 研究手順 14
第2章 植民地期台湾における鉄道の概要 15
第1節 官設鉄道の成立の経緯 15
1、 清朝支配の時代 15
2、 日本統治下での台湾鉄道の整備計画 16
(1) 台湾鉄道線区司令部と臨時台湾鉄道隊による線路調査 16
(2) 台湾総督府民政局の下での鉄道敷設計画-私鉄会社による縦貫線敷設の模索 18
(3) 台湾総督府鉄道部による鉄道敷設 21
3、 台湾総督府鉄道部による鉄道敷設-支線 23
4、 小括 - 官設鉄道の目指したもの 25
第2節 私設鉄道の成立の経緯 26
1、 私設鉄道について 26
2、 軌道について 27
3、 軽便鉄道について 28
第3章 台北の地理環境と都市発展のあらまし 31
はじめに 31
第1節 日本植民地期台湾の行政区画 31
1、 行政区画の変遷とその内容 31
2、 台北における行政区画の変遷 34
第2節 統計分析を通した台北の変化の諸様相 47
1、 統計とベースマップについて 47
(1) 統計書の概要 47
(2) ベースマップ 52
第3節 統計から見る台北の時系列変化 53
1、 台北州における人口動態 53
2、 台北市とその周辺地域の人口動態 63
3、 台北における産業構造の特徴 84
(1) 産業生産額からみた地域の差異 84
(2) 地域ごとの職業状況 85
(3) 台北周辺地域の賃金水準 88
4、 交通手段の発達 90
結び 95
第4章 台北鉄道の概要と事業環境 98
はじめに 98
第1節 台北鉄道の先駆けとしての軽便鉄道 98
1、 澤井組による台車軌道経営 98
2、 台北軽鉄炭鉱株式会社 100
(1) 軽便鉄道移設問題 102
(2) 会社内部の紛争 106
(3) 小結 110
3、 台北-新店間軽便鉄道の運輸成績 110
(1) 旅客数・貨物量の推移 111
(2) 輸送貨物の内訳 113
(3) 運賃収入 115
4、 軽便鉄道のまとめ 117
第2節 台北鉄道の成立 118
1、 会社の沿革 118
2、 台北鉄道の経営成績の推移 125
(1) 利用旅客と貨物扱量の変化と運輸収入 125
(2) 貨物の内容 127
(3) 鉄道営業収支の状況 129
3、 経営をめぐる環境と事業実態 131
(1) 黎明期(1921~1923年) 131
1. 新店の観光開発 131
2. 台湾私設鉄道補助法 133
(2) 低迷期(1924~1933年) 134
1. 1924年の大洪水 134
2. 台湾私設鉄道補助法の延長問題と買収をめぐる動き 137
(3) 再建期(1934~1945年) 138
まとめ 139
第5章 台北鉄道と台北 141
はじめに 141
第1節 鉄道事業と台北の都市発展 141
第2節 バスとの競合 145
第3節 台北鉄道は誰のものであったか 146
まとめ 148
第6章 おわりに 149
参考文献一覧 152

表目次

表 3 1 台北庁内の堡・街庄一覧 35
表 3 2 支庁・区と管轄街庄 39
表 3 3 各市街庄別管轄町・字 42
表 3 4 使用統計書類一覧 48
表 3 5 基本図作成の際の参考図 52
表 3 6 台北市における市制施行以降の各町別人口と人口増加率 64
表 3 7 台北盆地における河川水運 90
表 4 1 台北軽鉄株主総会における利益金処分案(第1回~第3回) 107
表 4 2 軽便鉄道利用旅客数・貨物重量の変化(1910-1920) 112
表 4 3 軽便鉄道貨物品目別重量(1912-1920) 114
表 4 4 軽便鉄道種目別運賃収入(1910年~1920年) 116
表 4 5 台北鉄道萬華-新店間鉄道営業収支 130

図目次

図 1 1 淡水線の年別営業収入の推移 12
図 1 2 植民地期台湾の一人当たり郵便貯金預金額の平均 13
図 3 1 庁制(十二庁期) 32
図 3 2 州庁制(五府三庁) 33
図 3 3 地方行政区画の変遷 34
図 3 4 台北庁内の堡・街庄 38
図 3 5 台北州の各市郡街庄 41
図 3 6 台北州内各市街庄人口の歴年変化 54
図 3 7 1905-1915年人口増加率 56
図 3 8 1915-1925年人口増加率 56
図 3 9 1925-1935年人口増加率 57
図 3 10 1935-1940年人口増加率 57
図 3 11 1905年人口密度 58
図 3 12 1915年人口密度 59
図 3 13 1925年人口密度 59
図 3 14 1935年人口密度 60
図 3 15 1940年人口密度 60
図 3 16 1915年における居住内地人の全人口に対する割合 61
図 3 17 1925年における居住内地人の全人口に対する割合 62
図 3 18 1935年における居住内地人の全人口に対する割合 62
図 3 19 1940年における居住内地人の全人口に対する割合 63
図 3 20 台北市地名一覧(1940年時点) 65
図 3 21 1905-1915年の台北市周辺の人口増加率 67
図 3 22 1915-1925年の台北市周辺の人口増加率 68
図 3 23 1925-1935年の台北市周辺の人口増加率 69
図 3 24 1935-1940年の台北市周辺の人口増加率 70
図 3 25 1905年台北市周辺の人口密度 71
図 3 26 1915年台北市周辺の人口密度 72
図 3 27 1925年台北市周辺の人口密度 73
図 3 28 1935年台北市周辺の人口密度 74
図 3 29 1940年台北市周辺の人口密度 75
図 3 30 台北市周辺における居住内地人の全人口に対する割合(1915年) 76
図 3 31 台北市周辺における居住内地人の全人口に対する割合(1925年) 77
図 3 32 台北市周辺における居住内地人の全人口に対する割合(1935年) 78
図 3 33 台北市周辺における居住内地人の全人口に対する割合(1940年) 79
図 3 34 台湾堡図における台北市街地の様子(1900年代初頭) 81
図 3 35 台湾地形図における台北市街地の様子(1920年代半ば頃) 82
図 3 36 米軍測量地図における台北市街地の様子(1945年時点) 83
図 3 37 産業・地域別生産額 84
図 3 38 各地区の戸別職業状況 85
図 3 39 職業構成の変化 87
図 3 40 内地人の賃金水準の推移 88
図 3 41 本島人の賃金水準の推移 89
図 3 42 河川水運と位置関係 91
図 3 43 1910年代の台北における鉄道交通網 92
図 3 44 1920年代の台北における鉄道交通網 93
図 3 45 1930年代の台北における鉄道交通網 93
図 4 1 台北軽鉄路線図 103
図 4 2 軽便鉄道利用旅客数・貨物重量の変化(1910-1920) 112
図 4 3 軽便鉄道貨物種目別重量(1912-1920) 115
図 4 4 軽便鉄道種目別運賃収入(1910年~1920年) 116
図 4 5 台北鉄道開業当時の様子-1 121
図 4 6 台北鉄道開業当時の様子-2 122
図 4 7 台北鉄道路線図 124
図 4 8 台北鉄道萬華-新店間の乗車人員・貨物重量の推移 125
図 4 9 台北鉄道萬華・新店間の輸送収入の推移 126
図 4 10 台北鉄道萬華-新店間の貨物内容の変遷 128
図 4 11 台北鉄道株式会社の各年度会計下半期末の借入金額 139
図 5 1 各駅ごとの一日あたり乗降客数 142
図 5 2 1925年の各町別人口 143
図 5 3 1935年の各町別人口 144
図 5 4 1940年の各町別人口 144
図 5 5 台北鉄道株式の保有割合 147
図 5 6 台北鉄道株主の所属別割合 147
參考文獻 【日本語】(発表年順)

*書籍

1. 天野馨『地理風俗臺灣事情』山口屋(1895)
2. 『台湾史料』台湾守備混成第一旅団司令部(1900)
3. 『臺灣鐵道紀要』臺灣總督府鐵道部(1908)
4. 『臺灣鐵道紀要』臺灣總督府鐵道部(1908)
5. 臺灣勸業共進會協賛會『臺灣勸業共進會案內』(1909)
6. 『臺灣鐵道史 上巻』臺灣總督府鐵道部(1911)
7. 『臺灣鐵道史 中巻』臺灣總督府鐵道部(1911)
8. 『臺灣鐵道史 下巻』臺灣總督府鐵道部(1911)
9. 岩崎潔治『台灣實業家名鑑』臺灣雜誌社(1912)
10. 山川岩治『臺湾產業之現勢 完』臺灣大觀社(1913)
11. 『領臺20年記念 臺灣鐵道要覧』臺灣總督府鐵道部(1915)
12. 古川松舟・小林小太郎『蕃界平定紀念 臺灣開發誌 全』(1915)
13. 『實業之臺灣』一月号、實業之臺灣社(1917)
14. 『實業之臺灣』三月号、實業之臺灣社(1917)
15. 『實業之臺灣』五月号、實業之臺灣社(1917)
16. 『實業之臺灣』八月号、實業之臺灣社(1917)
17. 臺灣總督府臺北師範學校附屬小學校研究部『臺灣地理敎材解説』東京堂(1919)
18. 『臺灣私設鐵道竝軌道關係法規類纂』臺灣總督府鐵道部(1919)
19. 臺灣總督府『公學校地理書附圖』臺灣總督府(1921)
20. 臺北鐵道『臺北鐵道案内』(1921)
21. 枠本乙吉『臺灣懷古錄』(1922)
22. 交通局鐵道部『旅費計算用 改正鐵道旅客運賃表 附私設鐵道軌道汽船運賃』(1926)
23. 臺灣總督府交通局鐵道部『臺灣鐵道旅行案内』(1927)

24. 『臺灣・南支・南洋パンフレット(90)臺北電車計劃の賛否・臺中事件の其後』
拓殖通信社(1928)
25. 臺灣經濟研究會『昭和六年臺灣會社年鑑』新高堂書店(1930)
26. 臺灣經濟研究會『昭和七年臺灣會社年鑑』新高堂書店(1931)
27. 臺灣經濟研究會『昭和九年臺灣會社年鑑』新高堂書店(1933)
28. 臺灣經濟研究會『昭和十年臺灣會社年鑑』新高堂書店(1934)
29. 臺灣總督府交通局鐵道部『臺灣鐵道旅行案内』(1935)
30. 臺灣經濟研究會『昭和十一年臺灣會社年鑑』新高堂書店(1935)
31. 臺北市社會課・社會事業助成會『臺北市に於ける中間層俸給生活者住宅調查』(1936)
32. 『臺灣紳士名鑑』新高新報社(1937)
33. 臺灣經濟研究會『昭和十三年臺灣會社年鑑』新高堂書店(1937)
34. 顔欽賢『本島炭礦業ノ一考察』臺陽鑛業株式會社(1938)
35. 臺灣經濟研究會『昭和十四年臺灣會社年鑑』新高堂書店(1938)
36. 渡部慶之進『臺灣鐵道讀本』春秋社(1939)
37. 臺灣經濟研究會『昭和十五年臺灣會社年鑑』新高堂書店(1939)
38. 太田肥洲『新臺灣を支配する人物と産業史』臺灣評論社(1940)
39. 鶴見裕輔『後藤新平傳 臺灣統治篇 上』太平洋協會出版部(1943)
40. 鶴見裕輔『後藤新平傳 臺灣統治篇 下』太平洋協會出版部(1943)
41. 『臺灣人士鑑』興南新聞社(1943)
42. 『第二三六號 臺灣私設鐵道乘合バス運賃表』臺灣旅行案内社(1944)
43. 高橋泰隆『日本植民地鉄道史論-台湾・朝鮮・満州・華北・華中鉄道の経営史的研究』
日本経済評論社(1995)
44. 高成鳳『植民地鉄道と民衆生活-朝鮮・台湾・中国東北』法政大学出版局(1999)
45. 三木理史『地域交通体系と局地鉄道-その史的展開』日本経済評論社(2000)
46. 石田頼房『日本近現代都市計画の展開─1868-2003』自治体研究社(2004)
47. 久保田博『日本の鉄道史セミナー』グランプリ出版(2005)
48. 老川慶喜『近代日本の鉄道構想(近代日本の社会と交通第3巻)』日本経済評(2006)
49. 高成鳳『植民地の鉄道(近代日本の社会と交通第9巻)』日本経済評論社(2006)
50. 末光欣也『台湾の歴史 日本統治時代の台湾(増訂版)』致良出版社(2007)
51. 青木栄一『交通地理学の方法と展開』古今書院(2008)
52. 片倉佳史『台灣風景印-台湾・駅スタンプと風景印の旅』玉山社(2008)
53. 三木理史『都市交通の成立』日本経済評論社(2010)
54. 後藤治『図説 台湾都市物語』河出書房新社(2010)
55. 片倉佳史『台湾鉄路と日本人‐線路に刻まれた日本の軌跡』交通新聞社(2010)


*新聞記事

1. 『臺灣新報』1887(明治20)年8月20日「探撿隊慘死の義捐」
2. 『台湾日日新報』1898(明治31)年6月2日「請負人合併」
3. 『台湾日日新報』1898(明治31)年9月25日「臺北現時の商業 土木請負業」
4. 『台湾日日新報』1899(明治32)年1月21日「澤井組の事業擴張」
5. 『台湾日日新報』1899(明治32)年7月26日「請負人の現狀」
6. 『台湾日日新報』1899(明治32)年12月20日「台北市街と鐵道線路」
7. 『台湾日日新報』1907(明治40)年3月17日「明治製糖の雜況」
8. 『台湾日日新報』1907(明治40)年5月16日「屈尺の大工事」
9. 『台湾日日新報』1907(明治40)年7月17日「灣潭發電所工事」
10. 『台湾日日新報』1907(明治40)年9月16日「臺北請負業の全盛(一)澤井組」
11. 『台湾日日新報』1907(明治40)年9月15日「屈尺の水力電氣工事」
12. 『台湾日日新報』1908(明治41)年9月12日「昨今の土木建築界(一)澤井組」
13. 『台湾日日新報』1908(明治41)年10月7日「屈尺行輕鐵營業」
14. 『台湾日日新報』1909(明治42)年5月25日「臺北の請負業者」
15. 『台湾日日新報』1910(明治43)年9月30日「烏來の秋色」
16. 『台湾日日新報』1911(明治44)年6月22日「中央輕鐵と澤井組」
17. 『台湾日日新報』1913(大正2)年5月1日「輕鐵線路撤退問題」
18. 『台湾日日新報』1913(大正2)年5月2日「市街輕鐵方針」
19. 『台湾日日新報』1913(大正2)年5月3日「市街輕鐵與當局」
20. 『台湾日日新報』1913(大正2)年5月3日「輕鐵紛擾の其後 愈愈嘆願書を出す」
21. 『台湾日日新報』1913(大正2)年5月4日「提歎願書」
22. 『台湾日日新報』1913(大正2)年5月19日「市街輕鐵經營」
23. 『台湾日日新報』1913(大正2)年6月5日「臺北深坑間輕鐵」
24. 『台湾日日新報』1913(大正2)年6月6日「臺北深坑擬設輕鐵」
25. 『台湾日日新報』1913(大正2)年6月15日「臺北輕鐵炭礦會社」
26. 『台湾日日新報』1913(大正2)年5月16日「輕鐵炭鑛發起人會」
27. 『台湾日日新報』1913(大正2)年5月19日「輕鐵炭鑛發起人會」
28. 『台湾日日新報』1913(大正2)年6月21日「炭鑛輕鐵拂込と創立總會」
29. 『台湾日日新報』1913(大正2)年7月17日「輕鐵炭礦創立總會」
30. 『台湾日日新報』1913(大正2)年8月14日「輕鐵讓受許可」
31. 『台湾日日新報』1913(大正2)年8月15日「輕鐵讓受批准」
32. 『台湾日日新報』1913(大正2)年12月18日「故澤井翁表彰」
33. 『台湾日日新報』1913(大正2)年11月11日「臺北輕鐵の新設備」
34. 『台湾日日新報』1914(大正3)年7月20日「臺北輕鐵總會」
35. 『台湾日日新報』1914(大正3)年8月17日「臺灣諸株現況 時局の影響如何」
36. 『台湾日日新報』1914(大正3)年10月7日「景尾炭礦好況」
37. 『台湾日日新報』1914(大正3)年12月29日「臺灣諸株近況」
38. 『台湾日日新報』1915(大正4)年10月26日「私設鐵道會議」
39. 『台湾日日新報』1915(大正4)年7月24日「輕鐵炭礦總會」
40. 『台湾日日新報』1915(大正4)年11月2日「臺北輕鐵借換」
41. 『台湾日日新報』1916(大正5)年12月27日「輕鐵一部撤廢 軋條を高價に賣却」
42. 『台湾日日新報』1916(大正5)年5月19日「臺北輕鐵改革」
43. 『台湾日日新報』1916(大正5)年5月22日「會社革新氣運」
44. 『台湾日日新報』1916(大正5)年6月2日「臺北輕鐵紛擾」
45. 『台湾日日新報』1916(大正5)年7月5日「臺北輕鐵總會 錫口線撤廢問題」
46. 『台湾日日新報』1916(大正5)年7月20日「臺北輕鐵總會 大稻埕線撤廢見合」
47. 『台湾日日新報』1916(大正5)年8月10日「本島諸株近況」
48. 『台湾日日新報』1916(大正5)年12月1日「輕便會社近況」
49. 『台湾日日新報』1917(大正6)年2月15日「炭鑛輕鐵重役會」
50. 『台湾日日新報』1917(大正6)年2月16日「艋舺から新店へ汽動車が開通する」
51. 『台湾日日新報』1917(大正6)年7月13日「古亭庄民の憤慨 線路撤廢の決議」
52. 『台湾日日新報』1917(大正6)年8月11日「艋舺線開通」
53. 『台湾日日新報』1919(大正8)年7月22日「艋新間鐵道 愈愈願書を提出」
54. 『台湾日日新報』1919(大正8)年7月26日「臺北輕鐵總會 配當は年二割」
55. 『台湾日日新報』1919(大正8)年7月27日「臺北輕鐵總會 配當は年二割」
56. 『台湾日日新報』1919(大正8)年7月30日「艋新鐵道内容 本島最先の私設鐵道」
57. 『台湾日日新報』1919(大正8)年8月1日「私鐵會社設立」
58. 『台湾日日新報』1919(大正8)年8月2日「臺灣鐵道創立 八月二十五日拂込」
59. 『台湾日日新報』1919(大正8)年8月4日「鐵道株好人氣 銀行株に次いで」
60. 『台湾日日新報』1919(大正8)年8月6日「鐵道株と臺糖 半數の引受を申込む」
61. 『台湾日日新報』1919(大正8)年8月16日「輕鐵炭礦總會」
62. 『台湾日日新報』1919(大正8)年9月22日「臺北輕鐵總會」
63. 『台湾日日新報』1919(大正8)年9月14日「臺北鐵道進捗 開通は來年三月」
64. 『台湾日日新報』1919(大正8)年9月22日「臺北鐵道總會」
65. 『台湾日日新報』1919(大正8)年9月28日「鐵道と反對運動 南門公會の請願」
66. 『台湾日日新報』1919(大正8)年11月26日「臺北鐵道總會 社長に古賀氏」
67. 『台湾日日新報』1920(大正9)年2月21日「臺北鐵道總會 配當年一割」
68. 『台湾日日新報』1920(大正9)年2月21日「臺北鐵道總會 配當年一割」
69. 『台湾日日新報』1920(大正9)年4月1日「臺北鐵道進捗 八月より營業開始」
70. 『台湾日日新報』1920(大正9)年4月2日「臺鐵近況」
71. 『台湾日日新報』1920(大正9)年7月14日「臺北鐵道總會」
72. 『台湾日日新報』1920(大正9)年7月27日「臺北鐵道總會」
73. 『台湾日日新報』1920(大正9)年8月17日「新店の鐵道 十一月中開催」
74. 『台湾日日新報』1920(大正9)年11月4日「臺北鐵道進捗 來春早早開業」
75. 『台湾日日新報』1920(大正9)年11月5日「臺北鐵道工事」
76. 『台湾日日新報』1920(大正9)年12月28日
「臺北鐵道 艋舺より公館街まで 一月十五日より開通」
77. 『台湾日日新報』1921(大正10)年1月19日「新店開通汽動車」
78. 『台湾日日新報』1921(大正10)年1月25日
「本日より營業開始の臺北鐵道 萬華から水源地迄」
79. 『台湾日日新報』1921(大正10)年1月27日「『生蕃汽車』初乘りの記」

80. 『台湾日日新報』1921(大正10)年1月27日
「臺北鐵道開通まで土地買收の邪魔をする本島人の魂膽」
81. 『台湾日日新報』1921(大正10)年1月29日「土地收用施行」
82. 『台湾日日新報』1921(大正10)年3月18日「新店鐵道二十五日より全線開通」
83. 『台湾日日新報』1921(大正10)年3月25日
「臺北鐵道試運轉 苦楝花咲く竝樹に沿うて 新店までの全線開通」
84. 『台湾日日新報』1921(大正10)年3月26日
「翠巒春雨に煙り 繪にも勝て美しき 新店の眺望」
85. 『台湾日日新報』1921(大正10)年4月4日「案外に成績の良い 新開通の臺北鐵道」
86. 『台湾日日新報』1921(大正10)年4月14日「苦棟の隧道穿つ 臺北鐵道の開通式」
87. 『台湾日日新報』1921(大正10)年4月18日「新綠煙る新店溪畔に臺北鐵道開通式」
88. 『台湾日日新報』1921(大正10)年4月20日「臺北鐵道與文山郡」
89. 『台湾日日新報』1921(大正10)年8月19日「新店へ觀月列車」
90. 『台湾日日新報』1921(大正10)年9月5日「新店名勝 懸賞寫眞募集」
91. 『台湾日日新報』1921(大正10)年9月14日
「新店の縣賞寫眞 締切延期と區域の擴張」
92. 『台湾日日新報』1921(大正10)年10月2日「秋の新店」
93. 『台湾日日新報』1921(大正10)年10月29日「新店の遊園地開 三十一日から」
94. 『台湾日日新報』1921(大正10)年10月31日
「新店遊園地開きは今日だ 臺北鐵道の勉强振り」
95. 『台湾日日新報』1921(大正10)年11月8日「新店遊園地探寶」
96. 『台湾日日新報』1921(大正10)年11月19日「鐵道橋梁破損」
97. 『台湾日日新報』1921(大正10)年12月11日
「新店に休憩所 臺北鐵道の乘客に解放する」
98. 『台湾日日新報』1921(大正10)年2月2日
「春を探りに 桃櫻をこき交ぜた 七星、大屯の大賑ひ」
99. 『台湾日日新報』1922(大正11)年1月13日「臺北鐵道近況 貨車不足を感ず」
100. 『台湾日日新報』1922(大正11)年1月23日「北鐵株主總會期」
101. 『台湾日日新報』1922(大正11)年3月30日「臺北鐵道補助 私鐵補助法適用」
102. 『台湾日日新報』1922(大正11)年3月31日「發賣連絡乘車券」
103. 『台湾日日新報』1922(大正11)年4月2日
「臺北鐵道の自動車連絡 昨日より開始」
104. 『台湾日日新報』1922(大正11)年4月20日「臺北鐵道增發」
105. 『台湾日日新報』1922(大正11)年5月2日「臺北鐵道へ 補助金交付」
106. 『台湾日日新報』1922(大正11)年6月15日「臺北鐵道割引」
107. 『台湾日日新報』1922(大正11)年6月19日「臺北鐵道の乘車宣傳」
108. 『台湾日日新報』1922(大正11)年6月30日「新店納凉煙火會」
109. 『台湾日日新報』1922(大正11)年7月7日
「恒例による新店の川開き 臺北鐵道の煙火デー」
110. 『台湾日日新報』1922(大正11)年7月10日「新店納凉會況」
111. 『台湾日日新報』1922(大正11)年7月16日「臺北鐵道總會期」
112. 『台湾日日新報』1922(大正11)年8月10日「新店の水泳大會」
113. 『台湾日日新報』1922(大正11)年8月12日「臺北鐵道成績」
114. 『台湾日日新報』1922(大正11)年9月24日「直通列車廢止 臺北萬華驛間」
115. 『台湾日日新報』1922(大正11)年9月28日
「臺陽鑛業經營の石碇線 將來は臺北鐵道に連絡」
116. 『台湾日日新報』1922(大正11)年10月11日「臺北鐵道の運轉時刻改正」
117. 『台湾日日新報』1922(大正11)年10月17日「臺北鐵道抽籤」
118. 『台湾日日新報』1922(大正11)年12月8日「製壜工場與景美」
119. 『台湾日日新報』1923(大正12)年6月21日「澤井組の解散」
120. 『台湾日日新報』1923(大正12)年3月24日
「臺北鐵道の開業二周年 二十五は全線半額」
121. 『台湾日日新報』1923(大正12)年3月26日「文山特訊 遨遊文山」
122. 『台湾日日新報』1923(大正12)年4月5日「臺北鐵道運賃値下」
123. 『台湾日日新報』1923(大正12)年4月9日「臺北鐵道 補助金四萬圓」
124. 『台湾日日新報』1923(大正12)年4月11日
「新店運動場竣功 臺北鐵道で開設した」
125. 『台湾日日新報』1923(大正12)年6月24日「臺北鐵道臨時增發」
126. 『台湾日日新報』1923(大正12)年10月13日「文山特訊/交通聯絡」
127. 『台湾日日新報』1923(大正12)年11月24日「寫眞展覽會 中中好評」
128. 『台湾日日新報』1924(大正13)年6月19日「新店行の列車 二十一日から割引」
129. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月7日「文山郡支離滅裂」
130. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月7日「臺北鐵道の軌道位置を替ゆ」
131. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月8日「文山郡水害續報」
132. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月8日夕刊
「臺北鐵道の損害は致命傷な大打擊 景尾新店間は復舊困難」
133. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月9日
「復興を急ぐ人で戰場のやうな新店 隣村から鋤鍬持應援」
134. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月11日
「五日夜の洪水て線路下を洗流された舊北鐵道(景尾附近)」
135. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月11日夕刊
「萬華公館間鐵道開通 林口橋も復舊」
136. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月11日「萬華公館間開通」
137. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月12日夕刊「復舊を急きつつある臺北鐵道」
138. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月15日
「景尾の住民から苦情が出た 臺北鐵道の復舊工事 要求は完全な水門の新設」
139. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月17日「景尾萬華間列車運轉」
140. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月21日「景尾校の問題角決」
141. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月21日「北鐵修路著手 與景美人士約束條作」
142. 『台湾日日新報』1924(大正13)年8月31日「萬華新店間開通」
143. 『台湾日日新報』1924(大正13)年9月7日「上下鐵道囘復 淡水線も開通」
144. 『台湾日日新報』1925(大正14)年9月4日「臺北鐵道總會 當期無配」
145. 『台湾日日新報』1926(大正15)年5月18日
「ウライ紀行(一)編緝同人乘込みの卷 はしがき」
146. 『台湾日日新報』1926(大正15)年6月11日
「臺北私立鐵道 十一日起增發 往返二十六囘」
147. 『台湾日日新報』1926(大正15)年6月13日「新店公會堂 重新設備 方便遊客」
148. 『台湾日日新報』1926(大正15)年8月12日「北鐵大新妥協 運轉囘數變更」
149. 『台湾日日新報』1926(大正15)年10月10日夕刊
「豪雨で交通杜絕多きも本紙の配達に最善を盡す」
150. 『台湾日日新報』1926(大正15)年10月27日夕刊
「臺灣私設鐵道業務研究會 臺中に開催」
151. 『台湾日日新報』1926(大正15)年12月5日
「交付公債四百萬圓は 私設鐵道の買收費」
152. 『台湾日日新報』1926(大正15)年12月8日「宜蘭線と臺北鐵道を結びつける計畫」
153. 『台湾日日新報』1926(大正15)年12月12日「景美下水竣功式」
154. 『台湾日日新報』1927(昭和2)年1月16日
「臺北鐵道の補助問題 或は期間短縮で補助繼續か」
155. 『台湾日日新報』1927(昭和2)年1月26日「臺北鐵道 補助金決定 今後五箇年」
156. 『台湾日日新報』1927(昭和2)年8月16日「萬華祖師廟 普度 臺北鐵道增發」
157. 『台湾日日新報』1927(昭和2)年10月1日「臺北鐵道總會 利益繰越」
158. 『台湾日日新報』1927(昭和2)年12月18日
「萬華驛與臺北鐵道 去十六夜聽數千乘客 自八時停候至十二時餘 民衆憤慨怒呼不已」
159. 『台湾日日新報』1928(昭和3)年3月27日「臺北鐵道總會 監查役は重任」
160. 『台湾日日新報』1928(昭和3)年9月16日「臺北鐵道總會 定款一部改正」
161. 『台湾日日新報』1929(昭和4)年1月17日「臺北鐵道古亭町驛 四月から開始」
162. 『台湾日日新報』1929(昭和4)年2月1日
「沿線風光麗しく遊覽列車に好適 臺北鐵道と連絡せば宜蘭へ約三十哩短縮」
163. 『台湾日日新報』1929(昭和4)年2月25日
「長官在下院委員會 説明買收臺陽鐵道 並言臺北鐵道買收事 將來亦有研究之價値」
164. 『台湾日日新報』1929(昭和4)年3月10日「臺北鐵道總會と役員改選」
165. 『台湾日日新報』1929(昭和4)年4月12日「臺北鐵道全線改正時刻」
166. 『台湾日日新報』1929(昭和4)年5月3日
「臺陽石底線買收(續) 於關係地方之開發促進」
167. 『台湾日日新報』1929(昭和4)年6月25日「臺灣軌道總會 配當一割据置」
168. 『台湾日日新報』1929(昭和4)年8月18日
「文山郡出炭減 七箇月間經北鐵 八千餘噸」
169. 『台湾日日新報』1929(昭和4)年8月18日「臺北鐵道總會 監查役補缺に後宮氏」
170. 『台湾日日新報』1930(昭和5)年4月10日
「頻りに懇願する臺北鐵道の運命 引續き補助金交付かいつその事買收か」
171. 『台湾日日新報』1930(昭和5)年4月14日「臺北鐵道 補助問題」
172. 『台湾日日新報』1930(昭和5)年7月30日
「廿八日交通杜絕 臺北文山間 臺北鐵道尚修繕」
173. 『台湾日日新報』1930(昭和5)年10月1日「臺北鐵道 利益金千五百圓」
174. 『台湾日日新報』1931(昭和6)年1月22日
「補助金のなくなる 臺北鐵道の今後 買收?自減?」
175. 『台湾日日新報』1931(昭和6)年1月31日
「補助契約期間 今年限の臺北鐵道 幹部は折角奔走中」
176. 『台湾日日新報』1931(昭和6)年3月17日「臺北鐵道で旅客運賃引下」
177. 『台湾日日新報』1931(昭和6)年3月31日「臺北鐵道 三十日總會」
178. 『台湾日日新報』1931(昭和6)年7月23日「臺北鐵道 臨時株主總會」
179. 『台湾日日新報』1931(昭和6)年7月31日
「臺北鐵道增發 萬華新店間 一日四十六往復」
180. 『台湾日日新報』1932(昭和7)年1月10日
「臺北鐵道の臨時總會 法院の命令で十一日開催」
181. 『台湾日日新報』1932(昭和7)年1月12日
「臺北鐵道會社の臨時株主總會 法院の命令に依り」
182. 『台湾日日新報』1933(昭和8)年10月6日「文山/汽車減發」
183. 『台湾日日新報』1933(昭和8)年12月20日
「買上か補助を願ふ 臺北鐵道問題 中央當局の態度强硬」
184. 『台湾日日新報』1934(昭和9)年3月14日「兩社の業績」
185. 『台湾日日新報』1934(昭和9)年3月29日「臺北鐵道再受補助 九年四萬二千餘圓」
186. 『台湾日日新報』1934(昭和9)年10月10日「臺北鐵道 新店公館間 大爲降價」
187. 『台湾日日新報』1935(昭和10)年4月17日
「淡水線から新店線へ 汽動車の身賣り話」
188. 『台湾日日新報』1935(昭和10)年9月22日
「萬華新店間に汽動車運轉 二十三日から」
189. 『台湾日日新報』1938(昭和13)年3月8日
「臺北鐵道總會 重役は金員重任 借入金頓に減少」
190. 『台湾日日新報』1938(昭和13)年3月14日「臺北鐵道總會 借入金漸減」
191. 『台湾日日新報』1939(昭和14)年9月9日
「“地方開發”の臺車線 四萬圓儲けて賣却 文山郡下地方民は茫然」
192. 『台湾日日新報』1939(昭和14)年9月14日
「臺北鐵道の 將來に光明 舊情は明年一掃」
193. 『台湾日日新報』1939(昭和14)年10月1日
「臺北鐵道の補助 更に五ケ年間延長さる見込」
194. 『台湾日日新報』1940(昭和15)年9月12日「臺北鐵道好轉 客貨ともに著增」
195. 『台湾日日新報』1941(昭和16)年8月23日
「臺北鐵道總會取締役監查役 各一名を增員」
196. 『台湾日日新報』1941(昭和16)年9月9日
「臺灣鐵道總會 重役二名新任 借入金を皆濟」


*統計報告書

1.臨時臺灣戸口調査部『明治三十八年十二月三十一日 臺灣現住人口統計』(1907)
2.臨時臺灣戸口調査部『第二次臨時臺灣戶口調查』(1917)
3.臺灣總督府官房臨時國勢調查部『大正十四年 國勢調查結果概數』(1915)
4.臺灣總督府官房調査課『昭和十年末臺灣常住戶口統計』(1936)
5.臺北市役所『昭和六年 臺北市統計書』(1933)
6.臺北市役所『昭和七年 臺北市統計書』(1934)
7.臺北市役所『昭和八年 臺北市統計書』(1935)
8.臺北市役所『昭和九年 臺北市統計書』(1936)
9.臺北市役所『昭和十年 臺北市統計書』(1937)
10.臺北市役所『昭和十一年 臺北市統計書』(1938)
11.臺北市役所『昭和十二年 臺北市統計書』(1939)
12.臺北市役所『昭和十三年 臺北市統計書』(1940)
13.臺北市役所『昭和十四年 臺北市統計書』(1941)
14.臺北市役所『昭和十五年 臺北市統計書』(1942)
15.臺北市役所『昭和十六年 臺北市統計書』(1943)
16.『臺北廳第一統計書』(1907)
17.『臺北廳第二統計書』(1915)
18.『臺北廳第三統計書』(1917)
19.『臺北廳第四統計書』(1920)
20.『臺北廳統計要覽 大正六年』(1918)
21.『臺北廳統計要覽 大正七年』(1919)
22.臺北州知事官房文書課『大正十三年 臺北州第一統計書』(1926)
23.臺北州知事官房文書課『大正十四年 臺北州統計書』(1927)
24.臺北州知事官房文書課『昭和元年 臺北州統計書』(1928)
25.臺北州知事官房文書課『昭和二年 臺北州統計書』(1929)
26.臺北州知事官房文書課『昭和三年 臺北州統計書』(1930)
27.臺北州知事官房文書課『昭和五年 臺北州統計書』(1932)
28.臺北州知事官房文書課『昭和六年 臺北州統計書』(1933)
29.臺北州知事官房文書課『昭和七年 臺北州統計書』(1934)
30.臺北州知事官房文書課『昭和八年 臺北州統計書』(1935)
31.臺北州知事官房文書課『昭和九年 臺北州統計書』(1936)
32.臺北州知事官房文書課『昭和十年 臺北州統計書』(1937)
33.臺北州知事官房文書課『昭和十一年 臺北州統計書』(1938)
34.臺北州知事官房文書課『昭和十二年 臺北州統計書』(1939)
35.臺北州總務部總務課『昭和十三年 臺北州統計書』(1940)
36.臺北州總務部總務課『昭和十四年 臺北州統計書』(1941)
37.臺北州總務部總務課『昭和十五年 臺北州統計書』(1942)
38.臺北州總務部總務課『昭和十六年 臺北州統計書』(1943)
39.臺灣總督府民政部文書課「臺灣總督府第五統計書」(1901)
40.臺灣總督府總督官房文書課「臺灣總督府第十統計書」(1906)
41.臺灣總督官房統計課「臺灣總督府第十五統計書」(1911)
42.臺灣總督官房統計課「臺灣總督府第二十統計書」(1916)
43.臺灣總督官房調查課「臺灣總督府第二十五統計書」(1921)
44.臺灣總督官房調查課「臺灣總督府第三十統計書」(1926)
45.臺灣總督官房調查課「臺灣總督府第三十五統計書」(1931)
46.臺灣總督官房調查課「臺灣總督府第四十統計書」(1936)
47.臺灣總督府總務局「臺灣總督府第四十五統計書」(1941)
48.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年一報』(1899)
49.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年二報』(1900)
50.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年三報』(1901)
51.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年四報』(1902)
52.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年五報』(1903)
53.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年六報』(1904)
54.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年七報』(1905)
55.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年八報』(1906)
56.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年九報』(1907)
57.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年十報』(1908)
58.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年十一報』(1909)
59.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年十二報』(1910)
60.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年十三報』(1911)
61.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年十四報』(1912)
62.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年十五報』(1913)
63.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年十六報』(1914)
64.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年十七報』(1915)
65.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年十八報』(1916)
66.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年十九報』(1917)
67.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年二十報』(1918)
68.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年二十一報』(1919)
69.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年二十二報』(1920)
70.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年二十三報』(1921)
71.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年二十四報』(1923)
72.台湾総督府鉄道部『台湾総督部鉄道第年二十五報』(1924)
73.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年二十六報』(1925)
74.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年二十七報』(1926)
75.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年二十八報』(1927)
76.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年二十九報』(1928)
77.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年三十報』(1929)
78.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年三十一報』(1930)
79.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年三十二報』(1931)
80.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年三十三報』(1932)
81.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年三十四報』(1933)
82.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年三十五報』(1934)
83.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年三十六報』(1935)
84.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年三十七報』(1936)
85.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年三十八報』(1937)
86.台湾総督府交通局鉄道部『台湾総督部交通局鉄道第年三十九報』(1938)


*地図類

1. 台湾総督府土地調査局「台灣堡圖」(1898-1904)
2. 陸軍陸地測量部「二万五千分一地形図」(1921-1929)
3. 陸軍陸地測量部「五万分一地形図」(1924-1944)
4. 台湾日日新報社「臺北市地圖」(1930)
5. 台湾日日新報社「改正臺北市全圖」(1936)
6. FORMOSA CITY PLANS “ TAIHOKU-MATSUYAMA” A.M.S L991 First Edition(AMS1), 1945
The University of Texas, Perry-Castaneda Library Map Collection(http://www.lib.utexas.edu/maps/)


*論文・雑誌記事

1. 「臺灣北部鐵道工事と地方の民力」『臺灣時報』明治35年5月号,pp.36-37,
東洋協会臺灣支部(1902)
2. 「桃崁輕便鐵道開通式」『臺灣時報』明治37年1月号,p.43,東洋協会臺灣支部(1904)
3. 「製糖會社專用鐵道の現狀」『臺灣時報』明治42年7月号,pp.76-77,
東洋協会臺灣支部(1909)
4. 「炭礦鐵道計畫」『臺灣時報』明治42年7月号,pp.86-87,東洋協会臺灣支部(1909)
5. 「今後の鐵道計畫」『臺灣時報』明治43年5月号,p.76-77,東洋協会臺灣支部(1910)
6. 「商辨鐵道現況」『臺灣時報』明治43年10月号,pp.76-77,東洋協会臺灣支部(1910)
7. 「私設鐵道現況」『臺灣時報』明治44年7月号,pp.31-33,東洋協会臺灣支部(1911)
8. 「民設鐵道經營之現況」『臺灣時報』大正元年7月号,pp.54-56,東洋協会臺灣支部(1912)
9. 「約束民設鐵道之規定」『臺灣時報』明治45年6月号,pp.58-60,東洋協会臺灣支部(1912)
10. 「約束民設鐵道之規定(續前)」『臺灣時報』大正元年7月号,pp.59-62,
東洋協会臺灣支部(1912)
11. 「臺灣鐵道會」『臺灣時報』大正元年7月号,pp.40-41,東洋協会臺灣支部(1912)
12. 「本島鐵道計畫變更」『臺灣時報』大正2年7月号,pp.42-43,東洋協会臺灣支部(1913)
13. 「私設鐵道計畫」『臺灣時報』大正3年9月号,p.60,東洋協会臺灣支部(1914)
14. 「橫斷鐵道調查」『臺灣時報』大正4年10月号,p.55,東洋協会臺灣支部(1915)
15. 田中木仙「臺北炭鑛輕鐵株式會社の南門停車場を古亭村庄村外れに移す可し」
『實業之臺灣』,pp.19-27,實業之臺灣社(1916)
16. 田中木仙「愈々古亭村庄線路撤廢せられん」『實業之臺灣』8月22号,pp.24-25,
實業之臺灣社(1917)
17. 小林知寂「會社の皮剝ぎ(臺北輕鐵炭礦株式會社)」
『實業之臺灣』大正6年3月15日号,pp.48-50,實業之臺灣社(1917)
18. 田中木仙「自南門至古亭庄輕鐵線路を撤廢せしむ可し」
『實業之臺灣』大正6年1月1日号,pp.24-25,實業之臺灣社(1917)
19. 「台北鐵道の營業開始」『臺灣時報』大正10年2月号,p.19,
臺灣総督府臺灣時報発行所(1921)
20. 「萬華新店間鐵道開通」『臺灣時報』大正10年4月号,p.22,
臺灣総督府臺灣時報発行所(1921)
21. 須田一二三「鐵道運輸界」『臺灣時報』昭和6年12月号,pp.61-67,
臺灣総督府臺灣時報発行所(1931)
22. 石井禎二「私設鐵道營業線めぐり(一)」『臺灣鐵道』第256号,pp.19-27,
臺灣鐵道會(1933)
23. 堀田鼎「台灣の發展と鐵道」『臺灣時報』昭和10年3月号,pp.1-7,
臺灣総督府臺灣時報発行所(1935)
24. 「温泉への行樂…其の五 臺北より新店へ(承前)」『臺灣運輸月報』第88号,pp.19-27,
臺灣交通協會(1941)
25. 林德富「台灣鐵道論」『臺灣時報』昭和17年11月号,pp.22-36,
臺灣総督府臺灣時報発行所(1942)
26. 旭仁一「台湾における鉄道の発展と主管機構の変遷」上武大学商学部紀要
第9号第2巻, pp.31~57 (1988)
27. 亥野彊「明治時代の観光案内--鉄道沿線案内書を中心として」八代学院大学紀要
第37・38号, pp.32-43(1990)
28. 笠井雅直「第一次大戦期における温泉観光の産業化と地方鉄道」富士大学紀要
第32巻第2号, pp.63-70(2000)
29. 曽山毅「台湾植民地鉄道の発達とその背景」立教大学観光学部紀要, 第4号,
pp.68-77 (2002)
30. 北田晃司「植民地時代の台湾における都市システムの変容--朝鮮との比較を通して」
人文地理 第56巻第3号, pp.223-242(2004)
31. 根橋正一「日本植民地時期台湾における国際観光の成立」流通経済大学社会学部論叢
第16巻第1号, pp.15-45 ( 2005)
32. 立松信孝「観光を支える社会システムとしての鉄道産業─観光から見た役割と今後の展望─」鈴鹿国際大学紀要 No.12, pp.45-69 (2006)
33. 曽山毅「『台湾鉄道旅行案内』と植民地台湾の「旅行空間」」九州産業大学商經論叢
第48巻第1号, pp.99-118 (2007)
34. 櫻井佑実「近代における温泉地に対する価値観の変容に関する一考察─鉄道および国策との関連から─」北海道大学文化資源マネジメント論集Vol.008 (2009)
35. 老川慶喜「台湾縦貫鉄道をめぐる『官設論』と『民設論』」立教経済学研究,
第64号, pp.49-62(2011)


【中国語】(発表年順)

*書籍
1. 臺北市文獻委員會『臺北市發発展史(三)』(1983)
2. 黃世孟 『都市與歷史系列NO1.台灣都市計畫講習錄』 胡氏圖書 (1993)
3. 蘇毓德 『從城市型態學觀察台北城市發展的型態與道路的互動關係』 詹氏書局
(1996)
4. 洪致文 『生活台灣44 台灣鐵道趣味漫談』 時報出版 (1996)
5. 張蒼松 『生活台灣49 典藏艋舺歲月』 時報出版 (1997)
6. 戴震宇 『台灣地理百科13 台灣的鐵道』 遠足文化 (2003)
7. 柯 帕 『台灣地理百科56 台灣的老港口與老碼頭』 遠足文化 (2004)
8. 戴震宇 『台灣地理百科03 台灣的老火車站』 遠足文化 (2005)
9. 黃沼元 『台灣地理百科16 台灣的老街』 遠足文化 (2007)


【ホームページ等】

国立国会図書館近代デジタルライブラリー
http://kindai.ndl.go.jp/

国立台湾図書館台湾学研究中心 
http://www.ntl.edu.tw/mp.asp?mp=5

日治時期図書全文映像系統 http://stfb.ntl.edu.tw/cgi-bin/gs32/gsweb.cgi/login?o=dwebmge

日治時期期刊全文映像系統
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